【精神科、神経科、精神神経科、心療内科】うつ病の治療ができる病院

などとだれかから指摘されたとき、おそらくほとんどの人が



ということになると思います。ここまではきっとほとんどの人が同じ反応をすることになるはずです。

そこで、さあ病院で診てもらおうと心を決めたときに、ふと気づくことがあります。

それは、「うつ病って・・・どこの病院で診てもらえばいいの？」という、医師の診断を仰ぐためのもっとも基本的な部分です。

もちろん、うつ病の場合、精神・神経科がある病院で・・・というところまでは理解できたとしても、それまでに一度も診てもらったことがない症状の場合、さすがにちょっと困ってしまうことになるのではないでしょうか。

しかも、「うつ病」というのは、ほかの病気とちがって



ため、お医者さんに診てもらうこと自体が非常に不安に感じられるケースが多いようです。

そこで、ここでは「はじめてうつ病の検査や受診をする人のために」というテーマでいろいろお話していきたいと思います。

まずはうつ病受診の基本ですが、うつ病の治療を行うことができる病院は、「精神科」、「神経科」、「精神神経科」、「心療内科」などを標榜している診療科になります。

このうち「精神科」、「神経科」、「精神神経科」に関しては、かなり古くから存在している診療科ですが、「心療内科」というのは、古さで言えば前記3つの診療科とそれほど変わらないものの、この診療科を標榜する病院が近年非常に増えてきているという印象があります。

心療内科では、「うつ」という精神疾患が身体にもたらす影響を踏まえた治療を行うことができるという点で、「精神科」、「神経科」、「精神神経科」とは一線を画する診療科であるということができるでしょう。

だからといって、心療内科がほかの3つの診療科よりもすぐれているとか、あるいはその逆に心療内科以外の診療科が劣っているということはありませんので、場合によっては、複数の診療科、複数の病院で検査やカウンセリングを受けてみて、それから総合的に判断するのが一番よいのではないでしょうか。

あとは、いわゆる「口コミ」を参考にするケースも出てくるとは思いますが、もちろんそれも悪くはないといえるものの、最終的に自分で判断するということがもっとも重要なことですから、すべてを口コミから判断するということに関しては、正直あまりおすすめしません。

ということで、参考にしてみてください。

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うつ病治療のための施設について

うつ病を発症し、医師の診断によってうつ病であることが認定されると、何らかの方法で治療しなければなりません。

うつ病の治療は非常に多く、一概にどの方法がよいかということはいえるものではありません。

ただ、一般論としていわれることは、「うつ病にはとにかく休養が必要であり、それとともに継続的な投薬治療も必要になる」ということです。

もちろんこれがベースとなってうつ病が改善されることが多いのは事実ですが、しかし実際にはそれだけではないといえます。その多様性こそ、治療の難しさでもあるといえるでしょう。

いくら休養して投薬治療を継続したとしても、たとえば「自宅の環境」がうつ病の発症の原因のひとつになってしまっている場合には、おそらく治療の効果は低いと思われます。

というより、そうした環境下では、



いくら身体を休めたところで、精神的にはまったく休まることがないわけですから、治療に進展が見られないのもうなずけます。

ですから、そういった事例においては、「休養する場所」について何らかの対応が必要になります。

うつ病においては、そうしたケースが実は少なくありません。

家庭内に問題がなかったとしても、学校や職場、さらには近隣住民とのかかわりの中で過度なストレスを蓄積してしまうことでうつ病を発症してしまうことも多いですから、家庭内外を問わず、うつ病の発症原因となるファクターは決して少なくないといえるはずです。そんなとき、



という考え方は非常にシンプルであると同時に、かなり効果が大きいことになります。

たとえば、親戚に預かってもらうという話はよく耳にしますし、また、都会を離れて田舎に引っ越すなどという事例も実際にあります。

そして、単に場所を移しただけではなく、その先で専門的なうつ病治療を行うことができるという「うつ病患者専用施設」が全国各所に存在しています。

そういった施設は数多く存在し、しかも料金体系やサービスの特徴などがそれぞれ異なりますので、一概にどの施設がよいということは明言できません。

施設の利用を考える場合には、まずはその施設のパンフレットを取り寄せ、電話などで詳細に関する質疑応答をしっかりと行い、さらにはインターネット上にある口コミ情報をしっかりとチェックするといった慎重さが必要になります。

また、できることなら、実際にその施設に

と言えると思います。

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うつ病の治療費

よく、「うつ病の治療費はどのくらいかかるのでしょうか？」といった質問が寄せられますが、正直、そうした質問についてはどうお答えすべきかしばし悩んでしまうことがあります。

というのも、うつ病の場合、完治もしくは寛解までに要する時間の個人差が非常に大きくなるという特徴があるからです。

また、治療の方法も多岐にわたるため、どの方法で治療を進めるかによっても、かかってくる治療費は大きく異なることが予想されます。

ですから、うつ病の治療費に関しては「平均」で語ってもまったく意味をなさないことになり、



ともいえるのではないでしょうか。

そのため、「うつ病の治療費は○○円です」というようなはっきりしたことをここで申し上げるわけにはいきません。

しかし、ゴールが見えにくい病気だけに、経済的な負担に対して不安を感じていらっしゃる患者さんは少なくないと思いますので、ここでは「うつ病の治療費に関する救済措置」についていろいろとご紹介していくことにしましょう。

我が国には、うつ病患者の経済的負担を軽減するための制度が設けられています。その制度は



と呼ばれます。この制度は、所得に応じて補助される金額が異なるという特徴があります。

たとえば、市町村税非課税で、かつ、本人収入が80万円以下の世帯の患者さんの場合、1か月あたり2500円を上限として補助金が支給されます。

また、市町村税非課税で、かつ、本人収入が80万円を超える世帯の場合、1か月に5000円を上限とする補助金が支給されることになります。また、生活保護世帯については、補助金は支給されません。

市町村民税が課税される世帯においても、補助金が支給される場合があります。

特に、「重度かつ継続的なうつ病」であるという診断が下った場合、課税額が3.3万円の世帯では、月額上限5000円が、課税額が3.3万円以上23.5万円未満の世帯では、月額上限1万円がそれぞれ補助金として支給されます。

ですから、自立支援利用費制度による補助金支給は、収入や所得、さらにはうつ病の進行度合いによって細分化されているというイメージが必要になります。

また、課税額が23.5万円以上の世帯の場合、基本的には自立支援利用費制度の対象外になりますが、このケースでも、「重度かつ継続」という診断が下ると、月額上限2万円の補助金が支給されることがあります。

現段階では決して手厚い支援とは言えないかもしれませんが、それでも



ということに当然なるはずです。